○火葬のみ
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お式をしないで火葬式は近年都市部を中心に多くなってきているお式の形式です。祭壇を飾ったりしませんので、費用負担はかなりおさえられます。火葬のみもお願いをする葬儀社によって費用や対応がずいぶん違い、火葬式だけだからといってぞんざいに扱う葬儀社もあるようです。一方で、火葬式に力を入れている葬儀社もありますので、そういった火葬専門的にやっている良心的な葬儀社へお願いすることをお勧めします。
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○密葬
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本来の「密葬」とは本葬を控えての親族のみで故人と時間を過ごす葬儀を指します。しかし、今現在の「密葬」の捕らえ方は親族のみで行う小規模な葬儀や、火葬のみといった捕らえ方をされている人が多いです。
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○家族葬
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全国的に多くなっている形式です。家族葬とは、一般的に小さな斎場を借りて、祭壇を飾り家族中心で行われています。（友人も含む場合もある）自宅での家族葬も可能ですが、自宅だとご近所の方が気付いてしまい、結果、弔問に沢山の方がこられてしまって、家族葬ではなくなってしまうということもあります。家族葬を徹底したいときには斎場をお借りすることをお勧めします。また、葬儀社に関しては家族葬を得意にしている葬儀社へお願いすることが、費用を抑えることが出来ます。
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○音楽葬
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音楽葬とは音楽を流す葬儀です。これからますます増えてくると思います。テープで流す形もあれば、きちんと専門の演奏家を呼ぶケースもあります。費用のことを考えるのであれば、テープの方が費用を抑えられます。演奏家を呼ばれたい場合は費用を確認することをお勧めします。
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○一般的な通夜・告別式
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通夜・告別式をする規模50〜100名位の葬儀です。地域差もありますが、自宅での葬儀が難しくなってきている昨今、会葬者の事も考えて斎場での葬儀が多くなっています。基本的にこの一般的な葬儀であればどちらの葬儀社も対応は可能です。
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○社葬・お別れ会
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会社の創業者、社長、会長や多大な功績があった人が亡くなったとき、または社員が会社の業務のために殉職したときなど、会社が主催して執り行う葬儀が社葬・お別れ会です。何百人〜何千人もの会葬が予想をされますので斎場の選択もポイントです。葬儀委員長を決定し、葬儀組織をつくります。そこから葬儀社を選定して綿密な打ち合わせが必要になってきます。葬儀によって会社のイメージにもつながるので、社葬を多く手馴れている葬儀社がいいでしょう。
以上、上記に書いたものが皆さん一般的に多くされているお葬式の種類です。
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◆自宅
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近年、自宅葬をされる方が少なくなってきています。集合住宅に住む人が増え、近所との付き合いが少なくなるなどの生活環境の変化によって、葬儀を自宅で行う人は急減してきました。しかし、故人を自宅から送り出したいという心情や、費用的な面から、自宅で葬儀を行いたいというニーズもあります。
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◆公営斎場
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市区町村などが有している葬祭会館あるいは葬祭会館として使用可能な集合施設です。例えば、東京二十三区では区営の葬祭会館が数多くありますし、他の地域でも、例えば火葬場に併設される葬祭会館はよくあります。
また、自治会館、町民館、コミュニティセンター、マンションの集会場などの施設もあります。
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◆民間斎場
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葬祭業者が葬儀や法事を行うために作った施設なので、機能的には最も充実しています。葬儀式を行う場所だけでなく、宿泊の施設や、会食の施設、宗教者の控室なども用意されているケースが多く、建物のデザインに趣向を凝らしたものもあります。特定の葬儀社の自社斎場でなく、貸し斎場の場合は、基本的にどこの葬儀社でも利用できます。
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◆葬儀社の自社斎場
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民間の貸し斎場と同様に、施設が充実していますが、専属の葬儀社が所有する斎場なので、その葬儀社に葬儀を依頼することが、斎場を使用する条件になります。
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◆寺院斎場
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寺院の場合、本堂などで葬儀を行う場合と、境内地などに別途葬祭用の会館（貸し斎場）を建設して一般に貸し出す場合があります。前社の場合は、檀家の葬儀が中心になりますが、後者の場合は、他の宗派でも利用できることが多く、東京などの都市部で多く見られます。
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【 会葬者の人数の把握 】
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葬儀社との打ち合わせのときに、必ず聞かれるのがこの会葬者の人数になります。
そして、この部分が遺族にとって把握しづらいところでもあることにはまちがいありません。生前故人がどんな人と交流や連絡をしていたかということは、意外と家族はしらないものです。離れて暮らしているなら尚更のことですね。
一番理想なのが、事前に本人が「連絡リスト表」の用意をしてくれれば、遺族はそのリスト表に書いてある人へ連絡をすればいいので大変有難いことですね。
しかし、死というものは突然訪れるものでもあり、まだまだ「連絡リスト表」をつくる方は少ないものです。そのようなときには、ここ数年の年賀状のやりとりや、携帯を持っていれば携帯電話の電話帳などをみてひとつの連絡をする判断材料としてみてはいかがでしょうか。
会葬者の人数が大体把握できると、通夜の料理の数や返礼品の数が見えてきて、見積を出しやすくなると思います。
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